Global Wellbeingについて

超高齢社会の実現

先進国では高齢化が加速度を増して進み、それに伴う問題を解決していくことは、先進国共通の課題となっています。日本においては、2015年には高齢者人口は25%を越え、2050年には人口の40%が高齢者になると予測されています。また、2025年には、団塊の世代が後期高齢期に突入し、75歳以上以上の人口が2000万人を超えるという未曾有の超高齢社会を迎えると言われています。 さらに医療・介護費は、平成25年度の国民医療費は、40兆610億円にのぼり、前年度の39兆2,117億円と比較して8,493億円増加(2.3%増)している現状にあります。

加速する超高齢社会では、健康寿命の延伸は重大な課題です。そのためには、要介護を予防することで、生活の質（QOL）を維持することが重要であるとなります。しかし、現状では要支援・要介護者は年々増加する一方です。 要支援や要介護となる主原因は、要介護においては、脳疾患（24.1%）・認知症(20.5%)・運動器疾患(18.4%)であり、要支援者においては、運動器疾患(34.0%)が第1位となっています。

加齢による運動機能の低下には可逆性があるため、運動介入によって、予防あるいは改善が期待されています。

Ⅰ.ピラティス

高齢者に提供するうえでは、安全で簡易であることが条件となります。また、高齢者が自発的かつ継続的に運動を続けるのは難しいことが多いため、モチベーションの維持なども考慮する必要性があります。

ピラティスには、その条件を満たす可能性があります。リハビリから派生した身体運動プログラムであり、強い科学的根拠としては、筋持久力・柔軟性・バランス力の向上があります。 最近の研究では身体機能のみならず、心理機能や気分、認知機能への効果の証明されています。

ピラティスは、バイオメカニクスを基盤に設計された運動であり、重力下での動きの影響を軽減するよう修正することで、すべての年齢層、身体タイプや身体能力に適合できることから、高齢者・フレイル層を含む多くの人たちに適用可能な安全な運動として注目を集めています。

さらにバランスを向上させ筋力を強化し調和を図ることから、転倒リスクを軽減すると報告されています。

高齢者をターゲットとした八州間の研究では、91.4%最後までやり遂げたと言う記録があります。貸金ピラティスは、下肢筋(大腿四頭筋・ヒラメ筋・中臀筋・大腰筋）や体幹筋（腹横筋・多裂筋・腹斜筋）といった加齢による影響を受けやすい筋肉を効果的に鍛えることができるため、有効な介護予防運動させ期待されています。

Ⅱ.「ピタゴ」＝ピラティス＋オタゴ・エクササイズ

北郷は、「オタゴ運動」「ピラティス」「脳賦活運動」の3つの要素で構成されています。
2013年に開発し、地方自治体の総合事業などで活用してきました。

30分のプログラムは、①呼吸法、②体幹の安定、③柔軟性、④筋力、⑤バランス機能、⑥認知機能、⑦精神機能を維持・向上することを目的とし、椅子やバーを利用した全身コーディネーションに脳賦活運動を加えた5パートで構成されています。頭からつま先までの全身を統合させた運動となっています。

Pitago 商標（登録第5602716号）

注「オタゴ・エクササイズ」

国際的に権威ある米国疾病予防センター(CDC)が奨励する運動プログラムです。転倒予防に効果が検証されている簡易な運動プログラムで、歩行の動きを分解し、それぞれの動きを個別訓練し、歩行機能を高める効果があります。

ピタゴ（業界紙による取材）

そのことにより、「健康」と「生産性」を同時にマネジメントすることを「健康経営」と表わし、経済産業省・厚生労働省ともに、日本再興戦略の一つとして取り組み強化を促しています。

健康・医療の問題を経営課題と捉え、経営戦略に位置付ける企業も年々増加しています。また、政府は、ここから日本の抱える超高齢化への対応として、国民の「健康寿命延伸」に繋げていくことも目標として掲げています。

研究では、「健康リスク」項目が１つ増える毎に、「生産性」が有意に悪化していることが明らかになっています。

この研究からも、運動習慣を身につけることにより、企業の生産性を向上させていくことが明らかになりました。

「健康経営」に優れる企業（経済産業省の評価上位20%）の平均株価を見ると、TOPIXを上回る形で推移しています。特に銘柄に選定された22社の平均株価は、それをさらに上回る結果となっています。

「健康経営銘柄2017」選定24社
【参考】東京証券取引所ニュースリリース http://www.meti.go.jp/press/2016/02/20170221004/20170221004.html